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    タグ:技術

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    1: ノチラ ★
    2018年5月7日、和訊網は、日本の製造業が没落した原因について分析する記事を掲載した。

    記事は、オリンパスが5月7日に深セン工場の操業を停止したと発表したことを紹介。「1991年に操業を開始した同工場は27年の歴史があり、最盛期には1万5000人の従業員がいたものの、最近では1400人ほどになっていた」と伝えた。

    「一時期には世界全体のデジタルカメラの90%が日本製であったが、今ではデジタルカメラ業界全体が危機に面している」と記事は指摘。2018年4月28日にデジタルカメラ市場からの撤退を発表したカシオは、「13年には190万台を出荷していたのが16年には67万台にまで減少していた」と伝えた。

    また、ニコンも17年10月30日に中国安徽省無錫市の工場の操業停止を発表。「07年には754億円の過去最高利益を出していたが、昨年は90億円の赤字となった」と伝えた。

    記事は、「スマートフォンが日常の撮影ニーズの市場を侵しており、専門の撮影市場だけではカメラの川上産業、川下産業を支えることができない。スマートフォンのカメラ技術が上昇し続けていることで、デジタルカメラは斜陽産業となっており、コンパクトカメラが淘汰されるのみならず、一眼レフも非主流化しており、全世界のデジカメ販売数はこの5年で70%も減少し、昨年の一眼レフカメラとレンズの供給量は10年の5分の1というデータもある」とした。

    日本の製造業がこのように没落した理由について記事は、一つに「危機意識の欠如」にあると分析。「先進的な技術とグローバルなビジネス生態系は基本的に米国の巨大企業に独占されており、ますます成熟する中国や韓国の裾野産業からの攻撃もあって、伝統的な日本企業の転換はいばらの道だ」と論じた。

    別の理由は「過度に保守的であること」だ。日本企業の多くは「自分の分野を固守して現状を変更したくない」と分析。そのため、コスト競争や市場のニーズに対応できず、消費者のニーズや市場の変化を相手にしなかったことも問題だとした。

    さらに、人材登用の面でも、日本人ばかり優遇して外国人がなかなか昇給しないため人材が流出し企業の競争力低下につながったことや、急速な高齢化、製造コストが大幅に上がったことなども理由として挙げた。

    【国際】日本の製造業が没落した原因

    最後に記事は、「日本の製造業には衰退の影が見えるものの、先進的な技術などの核心的な競争力はまだ有している」と指摘。「一部の日本企業は製品市場からの撤退を余儀なくされたのではなく、自主的に方向を転換し、より高い技術の必要な競争の少ない市場へと移っただけであることに注意すべき」だとした。そして、「中国製造業はいま、輝かしい方向へ向かっているものの、日本企業と同じ轍(てつ)を踏まないよう注意すべきだ」と結んだ。
    http://www.recordchina.co.jp/b598657-s0-c20-d0062.html

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    1: 以下、\(^o^)/でVIPがお送りします 2015/09/30(水) 19:56:15.90 ID:???.net
    (画像:三菱化学の有機薄膜太陽電池。透明で折り曲げられる)
    no title


     安価な中国製品が支配する太陽電池市場で、日本メーカーが反転攻勢の機会をうかがっている。技術的には
    優位を保っており、次世代電池の開発で劣勢をはね返そうとしている。開発は実用化が視野に入る段階まで
    前進しており、数年後には状況が一変する可能性もある。

     太陽電池といえば、ガラスに覆われたパネルを思い浮かべるが、その太陽電池はシート状をしている。厚さは1ミリ以下。
    自由に折り曲げたり、たたんだりできる。

     三菱ケミカルホールディングス傘下の三菱化学が開発中の有機薄膜太陽電池だ。

     材料は太陽電池で一般的なシリコンではない。炭素などの有機物を、ガラスではなくフィルムの上に印刷して作る。
    薄い上、大がかりな製造装置が不要で、価格も抑えられる。

     そのうえ透明にしたり、自由に色をつけたりすることもできる。このためデザインを損なうことはなく、あらゆる用途に使えるという。

     たとえば、この電池でビル1棟を丸ごと覆ってしまうことが可能だ。

     大成建設が横浜市に昨年建設した3階建ての実験施設「ZEB実証棟」は、電力を“自給自足”できるのが売りだが、
    外壁に三菱化学の有機薄膜電池を使っている。年内にはスリーエムジャパンと窓の内側に貼るタイプの販売も始める予定だ。

     ほかにも電気自動車(EV)の屋根に貼り、動力源にするといった使い道が考えられている。

     有機薄膜電池は、東レも2018年ごろの実用化を目指している。同社は室内に設置し、太陽光ではなく蛍光灯やLED
    (発光ダイオード)照明の光で発電することを想定している。

     有機薄膜電池は、照明を光源にしても光エネルギーを電気に変える能力が落ちにくい。このため、室内に置いておくだけで、
    一定の電力をまかなえる。小型化もしやすく、電卓と同じようにスマートフォンに搭載される可能性もある。この電池も
    折り曲げることが可能で、同社は「顧客の要望次第で外壁用なども考えたい」と話す。

     曲がる太陽電池は、ほかにも昭和シェル石油子会社のソーラーフロンティアが18年に発売する計画。やはりフィルム基板を使い、
    材料もシリコンではなく、銅とインジウム、セレンから成る化合物だ。

     太陽電池市場では、2000年代半ばまでシャープなどの日本メーカーが世界上位を占めてきた。しかしその後、自国市場拡大の
    追い風を受けたドイツの新興メーカー、Qセルズがシャープから世界首位の座を奪い、さらに人件費の安い中国などのアジア勢が躍進した。

     シリコン系の太陽電池は半導体同様、製造装置があれば技術があまりなくても作れる。このため、人件費の差で勝負がつく
    ケースが少なくない。

     人件費で分が悪い日本や欧米のメーカーは、次々に事業継続を断念。シャープは大半を外部調達に切り替え、Qセルズは
    昨年倒産した後、韓国のハンファグループに吸収されている。

     一方、日本では、2012年に導入された再生可能エネルギー固定価格買い取り制度(FIT)が追い風となり、太陽光発電が
    急速に普及。メガソーラーバブルともいえる状況になったが、これによって一部電力会社で系統電力の負荷が増大。昨年秋には
    九州電力が送電網への接続を保留する事態となり、バブルは一気に弾けた。

    >>2以降に続く)

    (井田通人)

    産経ニュース 2015.9.29 07:00
    http://www.sankei.com/premium/news/150929/prm1509290001-n1.html

    【【曲がる太陽電池】日本メーカーが中国勢に反転攻勢 数年後の世界市場が一変する可能性 → いかに中韓にパクられないかの勝負になるんだろうな】の続きを読む

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